Tutor Intelligence、a16z主導で7500万ドル調達　ロボットの作業を時間単位で貸し出す

米マサチューセッツ州ウォータータウンのTutor Intelligenceは11月2日、Andreessen Horowitz（a16z）が主導するシリーズBで7500万ドルを調達したと発表した。同社の倉庫ロボットは、「チューター」と呼ぶ遠隔の人間オペレーターの支援を受けて働く。シリーズAを主導したUnion Square Ventures、シードを主導したNeoも参加し、累計調達額は1億1700万ドルになった。

資金の多くは、顧客が買わないロボットに使われる。顧客は時間単位かピッキング件数単位で支払い、初期購入も長期契約もない。導入と保守、ソフトウェアの更新はTutorが担う。a16zによると、時間課金は顧客の設備投資を運用費に変える。ただ、その資本は誰かが出す必要があり、ここではTutorの投資家が出している。今回の調達は研究資金であると同時にロボット群の資金でもある。発表によると、資金はTutorのロボット基盤モデルの学習と、2機種のロボットの製造・導入に充てる。a16zの説明では、Cassieはケースピッキングとパレタイズ用の単腕ロボット、Sonnyは個品ピッキング用の双腕ロボットで、どちらも同じモデルで動く。

有償の作業がそのまま学習データになる。ロボットがこなす作業の一つひとつが、ロボットのモデルに欠けている実世界のデータを生むと同社は言う。モデルがまだできない部分は、チューターの遠隔操作が補う。同社によると、ロボットが稼働する施設の数は1年前の約4倍で、過去12カ月にロボットを受け取った組織の3分の1近くが、追加導入した既存顧客だった。2027年末までに1000台超のロボットを契約下に置く見通しで、すべて米国で製造・導入する。「ロボットを作るのが追いつかないほどだ」と、MIT CSAILからAlon Kosowsky-Sachs氏と共同で同社を創業したJosh Gruenstein CEOは話す。

チューターは、注視すべきコストでもある。作業のかなりの割合で人が介入する限り、Tutorが売る1時間ごとに、ロボットに加えて遠隔オペレーターの費用もまかなう必要がある。

同じく倉庫ロボットを貸し出すブルックリンのUltraは、どちらの点でも逆の道を選んだ。顧客は最初に導入費を払い、その後は月額のサポート料を払う。AIはPhysical Intelligenceが提供する。Tutorは初期費用を取らず、モデルも自社で学習させる。ハードウェアの負担はより大きく、研究はすべて自前で抱える。